環境省が、3月8日に速報を出していた、福島県外3県における甲状腺有所見率調査結果を発表した。速報ではA2判定が56.6％でB判定が1.0％と、福島県の県民健康管理調査の甲状腺検査の有所見率よりも多いとしか述べられていなかったので、どこまで詳細が出るのだろうかと思っていたが、色々と納得がいかない結果発表だと思われた。まず、統計の仕方が、一般の人に非常に分かりにくい。そして、当初「比較可能なデータ」を得るという内閣府方針があったにもかかわらず、「比較」という言葉が一言も出て来ない。
だが、ニュースなどでは、福島県の結果は他県と異ならないと、結局のところ、「比較」されている。この時事通信の記事では、”福島県の子どもとの比較のため実施した”と述べられている。http://www.jiji.com/jc/eqa?g=eqa&k=2013032900602
つまり、世間一般には、環境省福島県外3県調査は、実質、比較調査であるという認識なのだ。
下記にその結果を掲載し、環境省が何らかの理由であえて行なわなかった福島県の県民健康管理調査との比較がしやすいようにデータを図表化し、解説や疑問点を紫色で提示した。
環境省の結果は、下記リンクより転載した。
＊＊＊
平成25年3月29日
福島県外３県における甲状腺有所見率調査結果について（お知らせ）
環境省では、福島県が行う県民健康管理調査の甲状腺検査において、約４０％の方で小さなのう胞等の所見を認めている（いわゆるA２判定）ことを踏まえ、平 成２４年度事業において福島県外３県の一定数の方に甲状腺の超音波検査を行いましたので、その結果について報告いたします。
福島県外３県における甲状腺有所見率調査結果
１．調査の背景・目的
福島県が行う県民健康管理調査の甲状腺検査において、約４０％の方に２０．０mm以下の小さなのう胞（注１）等の所見が認められています。 こうした小さなのう胞（注１）等は精密検査を必要とするものではありませんが、これらの軽微な所見も記録することとした結果、かえって住民の方の不安を招いていると指摘されています。
このような大規模かつ精度の高い調査は世界初の試みであり、子どもでのう胞を認める頻度や、検査結果に生じうるばらつきについて、正確にはわかっておりません。
こうした状況の中、環境省においても、住民の皆様の理解促進に役立てることを目的に、福島県外の３県の子どもを対象に、県民健康管理調査と同様の超音波検査（注２）を実施し、その結果の妥当性について、情報を提供することとしたものです。
（注１）充実部分を伴わないのう胞を指します。
（注２）この調査で実施された甲状腺超音波検査は、スクリーニング検査であり、甲状腺がんの診断を目的とした検査ではありません。
まず、20.0 mm以下ののう胞を全てひとくくりにして小さいと呼んでいることに違和感を感じる。15 mmや18 mmののう胞は、子供において、決して小さいものではない。県民健康管理調査では、通常の診療行為においてあまり取り扱われない3.0 mm以下ののう胞もA2判定に含まれているが、環境省は、3.0 mm以下ののう胞の数どころか、サイズ分布そのものを報告していない。環境省は、「住民の皆様の理解促進に役立てることを目的に」しているにも関わらず、その理解に必要なデータを全て公表していない。
参考：県民健康管理調査 第十回検討委員会議事録
２．調査の概要
（１）実施期間
平成２４年１１月～平成２５年３月
（２）調査委託先
NPO法人日本乳腺甲状腺超音波医学会
日本乳腺甲状腺超音波医学会は、以前は日本乳腺甲状腺超音波会議と呼ばれていた。巻末の考察補足で説明するが、福島県の甲状腺検査の判定基準ガイドラインの設定に関わっていた機関である。また、福島県の甲状腺検査の責任者である鈴木眞一は、この機関の理事会のメンバーでもある。
（３）対象地域及び調査対象者数
青森県、山梨県と長崎県を選んだ理由は何であるのか、そして一体どのようにして調査対象者が選択されたかの説明がない。おしどりマコ氏の記事によると、実際にエコー検査を行なったのは国立大学だという。http://news-log.jp/archives/7348/3
”それは、環境省から事業委託された学会から再委託された、各地域の国立大学の医学部、大学病院ということであった。”
各年齢グループの人数にもばらつきがあり、これでは結果を比較するのが難しい。また、一番下の年齢グループが、環境省調査では3〜5歳、福島県では0〜5歳と異なる。なぜこのような年齢構成なのか、なぜ年齢グループの人数にばらつきがあるのか？また、各県における男女区分も明らかにされていない。（3県総合での男女区分は、後のデータで示されている。）
インターネット上では、調査対象者は、国立大学付属の学校の生徒だという話が出ていた。実際にエコー検査を実施するのが国立大学の医学部や大学病院であるなら、その付属校の生徒だと集めやすいし便利だ、というのだろうか？しかし、それでは、調査集団が偏ってしまう。あまりにもいい加減過ぎないだろうか？
環境省3県調査の対象地域及び調査対象者数を、県民健康管理調査の結果と比較しやすいように、まとめてひとつの表にした。年齢区分の一番若い年齢グループの範囲が異なるのに注目。
（４）調査方法
○県民健康管理調査と同等の水準の甲状腺超音波検査を対象者に実施。
○検査結果については、県民健康管理調査と同様の基準で判定し、調査対象地域における甲状腺ののう胞等の頻度を算出。
既出のおしどりマコ氏の記事（http://news-log.jp/archives/7348/2）にも書かれているが、同じ手順で実施すれば同等の水準が得られる客観的な血液検査などとは異なり、エコー検査においては、検査技師や医師の技量と主観によって同じ子供の検査から異なる所見が出る可能性もある。CTスキャンやMRI、そしてレントゲンなどにおいても、放射線医によって解釈が異なったりする。何かを探していない時には目に入らないというのは、日常生活でも有り得ることだ。無論、技師や医師はその道のプロとして最善を尽くしているはずだが、それでも所詮は人間である。
また、エコー検査に費やされる時間が福島県では数分と短かったらしいというのも、気にかかる。筆者も甲状腺エコー検査を受けた経験があるが、エコー機器のプローブを移動させ、色々な角度から画像を撮るには、数分では足りない。福島県では36万人の子供の先行検査を実施するために、時間に押されていたのだろうか？もしもそうなら、それはそれで問題である。真に子供の甲状腺の状態が心配で検査するのであれば、県外や国外から得られるできる限りの援助の下、1人1人の子供に十分な時間を費やし、そしてもうとっくの昔に全員の検査を終えていなければいけない。
「同等の水準」で実施すると言うのは、言葉で言う程簡単ではない。
３．調査結果 概要
（１）全対象地域 概要
[1]判定結果別人数・割合
上記の環境省の結果を、県民健康管理調査の結果と比較しやすいように、ひとつの表にまとめた。
ここで注意を促したいのは、パーセンテージの数字そのものだけに振り回されてはいけないと言うことだ。検査の状況や解釈自体が異なる場合、その結果は完全に比較できるものではない。さらに、後に述べる調査対象者の性別・年齢別比率を考慮すると、環境省3県調査の結果を福島県の結果と比較することが妥当なのか疑問である。
この表で比較できるとしたら、福島県の平成23年度と24年度のA2判定とB判定の結果だろう。平成23年度のA2判定は35.3％であるが、それが平成24年度には43.6％に増加している。事故後の時間の経過と共に、放射能による体への影響が進行している可能性があるし、何よりも、子供達はまだ汚染区域で暮らし、飲食や吸引から内部被ばくを続けているのだ。しかし、放射能被ばく由来の甲状腺癌の原因はフォールアウト時の放射性ヨウ素と汚染された「牛乳」だけが原因であり、福島県では外部被ばく線量が少なく、牛乳を飲ますのもやめたので、甲状腺に異常が起こるわけはないと前提されているようで、有所見率自体が、集団に対してエコー検査を行なったための単なるスクリーニング効果のせいにされている。だが、しかし、この23年度から24年度への増加も本当にスクリーニング効果と言えるのだろうか？
そして、環境省3県調査の有所見率は本当に日本の子供達における頻度の「ベースライン」として使えるのか？それに、少なくともB判定に関しては、B判定そのものの人数と割合よりも、実際の二次検査の結果の方が重要に思える。気になるのは、環境省の報告内での、”この調査で実施された甲状腺超音波検査は、スクリーニング検査であり、甲状腺がんの診断を目的とした検査ではありません。” という注意書きである。B判定の子供達は、二次検査を受けないと言う事なのか？
2013年2月13日の第十回県民健康管理調査検討委員会によると、福島県の結果では、23年度にB判定だった186人のうち、162人が実際に二次検査を受けた。そのうち76人が穿刺吸引細胞診を受けた結果、10人に癌の疑いがあり、既に3人が乳頭癌と確定し、手術を受けている。残りの7人は切除生検により診断が確定されることになるが、80％の確率で悪性の疑いがあると言う。鈴木眞一氏によると、この癌は、放射能被ばくの影響ではなく、スクリーニングにより「潜在癌」が発見されただけだそうだ。
ここでいくつかの疑問が起こる。まず、甲状腺癌が確定された3人では、放射能由来の甲状腺癌と関連した癌遺伝子の検査も行なわれたのだろうか？その結果に基づいて、放射能の影響の可能性が少ないと言うのだろうか？また、スクリーニング効果により、「放射能の影響がない潜在癌」が、38,114人のうち3人（最大で10人）において偶然発見されたのであれば、環境省3県調査対象の4,365人からも1人は潜在癌を持っている可能性があるはずだ。B判定の人数に基づく「潜在癌」の割合から考慮すると、最大で、環境省3県調査のB判定の44人の中の3人が「潜在癌」を持っていると言えるのではないか？
報道では、福島県の甲状腺検査の結果が他県と変わりないから「正常」であり「安心」だと言われているが、都合の良い部分だけを「比較」してはいないか？
[2]判定結果別人数・割合（性・年齢別）
判定結果別人数
上記の環境省3県調査の判定結果別人数（性・年齢別）を、福島県と比較しやすいように福島県の結果と同様の表にし、その下に福島県の平成23・24年度の結果を掲載した。
福島県 県民健康管理調査 第十回検討委員会 年齢区分及び性別による判定状況
上記の判定結果別人数（性・年齢別）を、各判定・性・年齢別の比率に換算した表を作成して下記に掲載した。
環境省 平成24年度 青森・山梨・長崎県の3県の結果の総数
福島県 平成23年度
福島県 平成24年度
一番右の「合計」の欄には、その調査での調査対象者総数における、年齢グループごとの性別の比率が示されている。一番右下は、全年齢グループを合わせた男女の比率であるが、これによると、福島県の甲状腺検査では、平成23・24両年度とも男女の比率はほぼ１：１であるが、環境省の調査では女性の数が男性よりも1割ほど多い。
右の「合計」の欄の11〜15歳グループにおける男女の比率は、環境省3県と福島県23・24年度の3集団すべてにおいてほぼ１：１であるが、16〜18歳グループでは、環境省3県調査では女性が男性の1.6倍、福島県23年度では1.05倍、福島県24年度では1.1倍と、環境省3県調査での16〜18歳女性の比率がかなり高い。
また、それぞれの表の一番下の欄には各判定ごとの全年齢ブループ総合の性別比率が示されているが、3集団において、A2判定だと女性が男性の1.1〜1.2倍、B判定だと1.9〜2.3倍と、いずれも環境省3県調査集団が高めでありながらも大差はない。しかし、そのすぐ上の欄の16〜18歳グループで比較をすると、福島県23・24両年度ではB判定の女性は男性の2倍ほどであるが、環境省3県調査ではなんと、4.7倍である。ちなみにこの16〜18歳グループにおいては、A2判定では環境省3県調査は1.7倍で福島県23・24年度はどちらも1.2倍だった。
まとめると、環境省3県調査集団においては元々女性の比率が高い上、16〜18歳グループでの女性の比率が特に高い。その上、A2判定とB判定における16〜18歳グループの女性の比率も高く、このために総合的にA2判定が56.6％でB判定が1.0％と、福島県の検査よりも多く出ているのではないかと思われる。
これは、真に「コントロール群」や「ベースライン」と呼べるだろうか？
このスイスでの研究論文によると、思春期の男女においては甲状腺の成長が著しいという。思春期の女子において甲状腺が最も活発なのは、初潮に関連があると言う。また、女性ホルモンは甲状腺を刺激し、男性ホルモンは微量の抑制作用があるかもしれないと言う。http://jcem.endojournals.org/content/86/2/750.long
それならば、16〜18歳グループの女性で甲状腺異常が見つかるのは不思議ではないのかもしれず、それこそスクリーニング効果と言えるかもしれない。しかし、それならば、福島県でも同様の比率の甲状腺異常が16〜18歳グループの女性で見られてはいけなくはないか？
[2]判定結果別人数・割合（性・年齢別）
判定結果別割合
上記の環境省3県調査の判定結果別割合を、県民健康管理調査の甲状腺検査結果と同様の棒グラフにした。
県民健康管理調査よりの棒グラフ：年齢区分・性別・年度による判定割合 男性
県民健康管理調査よりの棒グラフ：年齢区分・性別・年度による判定割合 女性
環境省の判定結果別割合を、男女合計の棒グラフにした。
環境省3県調査では、11〜15歳と16〜18歳の年齢グループでのA2判定の割合が男女共に大きい。また、一番最初の表を再度掲載するが、これから分かるように、その年齢グループが各集団ごとの調査対象者全体で占める割合が、福島県の30〜35％（11〜15歳）と10.6〜16.0％（16〜18歳）よりも、青森・山梨・長崎３県合計の方が、45.7％（11〜15歳）と20.8％（16〜18歳）と大きい。
前述の通り、その16〜18歳グループでの女性の比率は、環境省3県調査において高い。
すなわち、[2]判定結果別人数のセクションでも説明したように、環境省3県調査集団は、A2判定の比率が高い年齢ブループが占める割合が大きく、その年齢グループの中での女性の比率も高いのである。これではますます福島県との比較はできないように思える。
[3]結節やのう胞を認めた人数・割合
上記の結果を、県民健康管理調査の結果とひとつの表にまとめた。
（２）調査対象地域別 概要
上記の環境省の表を、下記の福島県の23・24年度と環境省3県の結果の表と比較しやすい様に、同様の色分けを用いた表を作成した。 
環境省3県調査の各県における調査対象者の男女の比率は、報告内に含まれていなかった。青森・山梨・長崎県におけるA2判定とB判定の割合に見られるばらつきは、どう説明できるのか謎である。福島の結果が他県と変わりないと偽りの安心に浸るより、なぜこのばらつきが見られるのか、本当にこの調査が平時の頻度なのかを追求することが必要ではないかと思う。
環境省3県調査のA2判定の56.6％という数字をどう捉えるべきだろうか。いくつかの可能性がある。
1．これが平時の日本の小児における甲状腺結節・のう胞の頻度である。
2．日本全国で甲状腺エコー有所見率を高くしている何らかの理由がある。
3．集団の年齢分布の不均等さなどのバイアス因子のために高く出ている。
4．何らかのエラー因子のために信用できない数字である。
本当のところは、誰にもわからないかもしれない。国外で同様のスクリーニング検査を行なって比較しない限り、これをノーマルと捉えて良いかどうかはわからないのではないだろうか？
連絡先
環境省総合環境政策局環境保健部
放射線健康管理担当参事官室
直通：０３‐５５２１‐９２４８
代表：０３‐３５８１‐３３５１
参事官 ： 桐生 康生（６３７５）
参事官補佐： 廣瀬 佳恵（６３９６）
＊＊＊
考察への補足
元々、この案が出た時には、福島県の県民健康管理調査の甲状腺検査結果の解釈のために、放射能汚染のあまりない他県での甲状腺エコー検査を行い、「平時」の集団での有所見率を調べるのが目的だったはずだ。
「甲状腺検査：福島県外の子供と比較 内閣府方針」という毎日新聞の記事を完全英訳した覚えがある。http://fukushimavoice-eng.blogspot.com/2012/08/thyroid-examination-cabinet-office.html
しかし、この元記事が見つからない。「甲状腺検査：福島県外の子供と比較 内閣府方針」
で検索すると下記のページが出るが、奇妙なことに、8ページに渡る記事の8ページ目である。記事内で前のページに遡ると、1ページ目から4ページ目が削除されていた。
運良く、記事が出た直後にスクリーンショットを取っておいた。
「比較可能なデータを得て、福島の人々の安心につなげたい」という意図が、いつの間にか変わったようだ。今回環境省から発表された報告内で、ここまで一言も「比較」「対照群」「コントロール群」という言葉が出ないのは、かえって不自然に思える。
また、調査委託先の日本乳腺甲状腺超音波医学会（以前は日本乳腺甲状腺超音波会議）は、下記の引用から分かるように、福島県の甲状腺検査の判定基準ガイドラインの設定に関わっていた機関である。また、福島県の甲状腺検査の責任者である鈴木眞一は、この機関の理事会のメンバーでもある。
”また、福島県の甲状腺検査の判定基準のガイドラインがどのようにして設定されたかと言う事に、疑問があります。このガイドラインによると、5ミリか5ミリ以下の結節や、20.0ミリか20.0ミリ以下ののう胞がある子供達は、2年後に再検査を受ける事になっています。
福島県「県民健康管理調査」検討委員会は、福島県立医科大学、放射線医学総合研究所、放射線影響研究所、広島大学や長崎大学のメンバー等で構成されています。福島県「県民健康管理調査」検討委員会議事録によると、このガイドラインは、甲状腺検査専門委員会診断基準等検討部会（通称、学外甲状腺専門委員会）によって設定されたと言う事でした。この学外甲状腺専門委員会というのは、次の７学会により構成されました。
日本甲状腺学会 http://www.japanthyroid.jp/
日本内分泌外科学会 http://jaes.umin.ac.jp/
日本甲状腺外科学会 http://square.umin.ac.jp/thyroids/
日本超音波医学会 http://www.jsum.or.jp/
日本超音波検査学会 http://www.jss.org/
日本小児内分泌学会 http://jspe.umin.jp/
日本乳腺甲状腺超音波会議 http://www.jabts.net/
しかし、この学外甲状腺専門委員会の議事録と言うのは、少なくともインターネット上では見つからず、一体どういった経緯でガイドラインが設定されたのか不明
です。（ちなみに、8月31日付けで、日本乳腺甲状腺超音波会議がどうやら一般競争入札により、前述の福島県外の子供における比較調査を委託されたようで
す。公正な調査になるのでしょうか。）”
です。（ちなみに、8月31日付けで、日本乳腺甲状腺超音波会議がどうやら一般競争入札により、前述の福島県外の子供における比較調査を委託されたようで
す。公正な調査になるのでしょうか。）”
いつもありがとうございます。
返信削除私たちの運営するサイト「むしむし通信Fukushima」に転載させていただきました。
http://www51.atwiki.jp/omotochikatatsuya/pages/414.html
事後承諾で申し訳ありません。
これからもよろしくお願いします。